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マイホームの購入にかかる初期費用とは?内訳についてご紹介します!

一軒家の購入には、さまざまなお金がかかります。
住宅の建築はもちろん、土地や税金、付帯工事費や手数料など考えもしなかった部分で大きな金額がかかることもあるかもしれません。
今回は、そんなマイホームにかかる初期費用についてご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。

□マイホームに必要な初期費用とその内訳は?

家を購入する際の初期費用は、建売住宅や中古住宅の場合は購入価格のおよそ6~8パーセント、注文住宅の場合はおよそ10~12パーセントかかります。
また、ここに頭金を合わせると、購入価格の25~30パーセント程度になるでしょう。
初期費用の内訳としては、以下が挙げられます。

・手付金
・印紙税
・登記費用
・仲介手数料
・その他

手付金は、物件価格の5~10パーセントが相場です。
売買契約後は購入費用に充てられますが、契約をキャンセルした場合は戻ってこないため、注意が必要です。

印紙税は、物件価格によって金額が変動します。
決められた額の印紙を契約書に貼り、印鑑または署名で消印を押すことで納税したことになります。

所有権保存登記の登録免許税は、原則として、建物の固定資産評価額の0.4%です。
ただし、居住用の軽減措置を受けられる場合には、建物の固定資産評価額の0.15%になります。
新築戸建ての購入の場合には、基本的にこの居住用の軽減の要件を満たしていることがほとんどです。
なお、軽減措置の要件を満たし、さらに認定住宅にも該当するときは、税率は建物の固定資産評価額の0.1%になります。
登録免許税と司法書士への報酬は25,000円から50,000円程度、土地家屋調査士への報酬は85,000円程度必要になります。

仲介手数料は、中古住宅を購入した場合に、不動産会社に対して支払うお金です。

その他にも、住宅ローンの諸費用などが初期費用として発生する場合があります。

□マイホームの初期費用を安くするにはどうすれば良い?

初期費用はできるだけ安く済んだ方がうれしいですよね。
初期費用は金額が決まっているものも多く、そういったものは安くできません。
しかし、中には工夫することで金額を抑えられるケースもあります。

例えば、保険料については支払方法を選択によって払込保険料の総額を減らせる場合があります。
一般的に火災保険料は、月払い・年払い・10年間一括払いなどの支払い方法を選べます。
このうち、10年間一括払いを選ぶことで、保険料を節約できます。
10年分を一括で払うのが難しいといった場合は、月払いではなく年払いを選ぶことで保険料を節約できます。

□まとめ

今回は、マイホーム購入時に支払う初期費用について解説しました。
初期費用の内訳がわからないと、「何に対してお金を払っているのだろう」と不安を覚えてしまうかもしれません。
あらかじめどのようなお金がかかるのかを知っておくと、安心して家づくりを進められるでしょう。

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